お金研究所のblog

お金に関する話題をニュースや文学など、様々な切り口でご紹介したいと思います。 住宅ローンは例外として、借金をすることは絶対反対です。車も現金を貯めてから買いましょう。まずはお金を貯めてから行動をしてほしいと思います。 特に奨学金については、金を借りる前に、他に策がないかをしっかりと考えて行動してほしいと思います。

海から約1kmのマンションに住んでいます。海を見つめていると、時折汽笛が聞こえてきます。
また、春になると毎年イソヒヨドリのさえずりがとてもきれいです。今年も聞けるかな、とても楽しみにしております。

米国vs北朝鮮、もし戦わば。 ”アカルサハ、ホロビの姿デアラウカ”「右大臣実朝」太宰治

大東亜戦争の終盤を迎える少し前の1943年、まだ多くの日本人は、いつか吹くであろう神風を信じて、この大戦での勝利を確信していたに違いない。そんな時に、太宰治「右大臣実朝」は記された。

右大臣実朝とは、鎌倉幕府第3代征夷将軍であった”源 実朝”のことを示している。
実朝は、鎌倉幕府第1代征夷将軍であった、源頼朝の第4子として産まれ、母は北条政子である。この当時は、執権である北条家を中心とした権謀術数の世の中で、源家も、この駆け引きの中で、少しずつその勢力を奪われ、実朝は28歳で暗殺され、源家最後の源氏将軍となってしまう。

そんな実朝に12歳の頃から仕え、実朝没後出家したかつての近習「私」が、死から20年経った時点から、実朝について回想しつつ語る作品こそが「右大臣実朝」である。

後に、吉本隆明が、”実朝”を取り上げた太宰治と小林秀雄について、
「二人の<心の中にある暗さ>、つまり戦争の中で意識した無常感<実朝的なもの>を書きたかっただけなのではないか、と疑問を抱いたから」と述べている。

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「半人前の教育論」 子育てとお金を考える

私自身は既に半世紀生きております。

同級生では子供が結婚して孫がいる人もいます。それなのに、我が家の子供は年中さんと小学3年生の2名です。
年齢的には定年10年前を既に切っておりますが、結婚生活10年で子供も小さい、まさに子育て半人前です。半人前ですので、これから子供の教育費などいくらかかるの、まだ未知の世界ですが、半人前には半人前の教育や投資に対する考え方がありますので、間違っていることだらけかもしれませんが、教育論や教育投資についての考え方を述べさせていただきたいと思っております。
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親の背を見て子は育つ 「子どもが育つ魔法の言葉」 ドロシー・ロー・ノルト

最近、「はっ」とさせられたことがあります。

ドロシー・ロー・ノルトさんの著書の中の詩の一節を読んだ際に、自分自身が諭されているかのようで、少し恥ずかしい気持ちになりました。

最近、「学校が楽しくない」「先生が嫌い」「友達と遊びたくない」・・・

小学生の子供が、不満を漏らすことが多くなりました。

その度に、「学校は楽しいものだ」「先生は人生の大先輩、尊敬すべき存在だ」「学校では遊びながら、社会を学ぶ、どんどんいろいろな人と遊ぶべきだ」

などと、指導するような言葉で、子供に対して、生き方を説いてきたつもりでした。

「子は親の鏡」の詩を読んだ際に、
自分は何をしているのだろうかと、とっても恥ずかしい気持ちになりました。


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ICO と lPO。スピードと安全、どっちを選ぶか?

テックビューロー(大阪市)は、新規仮想通貨公開(ICO=Initial Coin Offering)の支援サービス「COMSA」を10月にも始めるとの発表を行った。
ICOは、IPO(Initial Public Offering)の類推させる命名であり、株式ではなく仮想通貨(コイン)を利用する資金調達手段として、米国でかなりの資金を集めている。

今年に入り7月半ばまでに11億ドル(1200億円以上)の資金調達がおこなわれており、昨年2016年の10倍以上に達している。
2017年6月までの1年間でICOにより調達した資金は、VCによる調達資金を上回っている。

日本では、今年の4月に資金調達法が改正され、仮想通貨が規制の対象となっており、ICOができる環境が整い始めた矢先での発表でした。

日本でも、ICOは成功するのか?

先日のビットコインのシステム変更による利用停止など、まだまだ不安定な状況を脱しておりませんが、
果たして、この先どのような展開が予想されますでしょうか?
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奨学金は借りるな! 固定費を中心とした家計を見直せ

「日本の教育費は高い」「貸与型奨学金が多すぎる」「奨学金地獄」「奨学金の制度に問題がある」etc

いつの間にか、奨学金は極悪な社会制度として、非難の真っ只中に立たされている。

親世代の平均年収は下がり、子供は減っているのに、大学の授業料だけ増え続け、今や大学進学者の50%以上が奨学金を利用する世の中に入ってしまいました。

「大学卒業したら、安定した企業の正社員となり、きちんと返済するつもりでした。
しかし、入った企業はブラック企業で体を壊して、1年足らずで会社を辞めました。その後契約社員となりましたが給与は下がり、奨学金返済ができません。
できれば返済を免除してほしい」

このようなコメントが増えてきていると思います。
ブラック企業が悪いのでしょうか?
それとも、奨学金制度そのものが問題なのでしょうか?

今後、社会で生き残るために何をすべきでしょうか?
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地方の時代はいつか来るのか? 価値創造社会へ

2017年8月1日の日経朝刊に「子供医療費 過剰な競争」の記事が出ていた。
要約すると。

「各自治体は、独自補助で子育て世代を取り込む手段として、子供医療費の補助を充実させている。2006年時点では、中高生までの医療費を補助する自治体は2.6%しかなかったが、2016年は中高生までの医療補助をおこなう自治体は9割となり、医療補助が子育て世代取り組みに活用されているが、各自治体が補助を分を賄っているわけではない。支出増で自治体の財政は苦しく、結局はこの制度は国からの支援金額で賄っている。過剰受診が増えれば、国や健保財政も圧迫する」

各自治体は、各個人負担分を補助しても、負担増の痛みを感じないまま、国や健保に丸投げしている。
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”仮想通貨”は世界を救うか? 3/3 「紙幣は消え、仮想通貨のみ残るのか」 未来の通貨を考える

仮想通貨を、国や中央銀行など中央集権的な組織が存在せずに公開されたネットワークのもとで、処理の適切性が確認され、不正の発生がほぼあり得ない、などと言われております。

2016年には、ビットコイン発明者であるナカガワサトシさんがノーベル経済学賞の候補としてノミネートされるなど、各国、各経済団体、企業、投資家などが我先に、新しい経済の資源として仮想通貨の活用に力を入れております。
そのような背景もあり、日本国内においても、2017年4月の改正資金決済法の施行で、”仮想通貨”が支払い手段として、認められることとなりました。


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”仮想通貨”は世界を救うか? 2/3 「投資商品としての仮想通貨」bitcoin、Ethereum、Ripple etc

仮想通貨の事故は頻発しております。

2014年に起きた「マウントゴックス破綻事件」においては、ビットコイン114億円が消失したといわれております。

日本国や特定の中央銀行が、その価値を認めているわけではない、これらの仮想通貨。誰も保証していない通貨を何故、投資対象として売買をしているのでしょうか?
それは以下の長期チャート見てもらえれば、一目瞭然です。

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”仮想通貨”は世界を救うか? 1/3 「仮想通貨とは何か?」bitcoin ブロックチェーン

仮想通貨の事故が頻発しております。

仮想通貨を通じて億万長者になった人も沢山発生しているようです。ランサムウェア事件では、仮想通貨の一種であるビットコインの名前が必ず出てきます。
仮想通貨、仮想通貨といろいろなところで話題に上がりますが、この”仮想通貨”とは何なのでしょうか?
私の周りを見渡しても、実際に仮想通貨の取引をしている人は極限定されます。

お金研究所としては、仮想通貨も「お金」の一種として、その活用などについて取り上げ、今後の可能性について、論じてみたいと思います。

それでは、この「仮想通貨」なるものがよくわかっていない方もいると思いますので、
まずはこちらのおさらいから入ってみたいと思います。

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ZOZO TOWN ”超速経営の光と影” 永久成長の夢!

ZOZO TOWNを運営している企業「スタートトゥデイ」の経営は絶好調を極め、売上・営業利益・経常利益・純利益と、全てにおいて毎年2割以上の増加を、ここ3年くらい続けている。
株価についても、3年前からすると、6倍くらいに上がっており、株主においても、日本トラスティ、日本マスター信託口、外資などが並び、今後も当面はこの絶好調経営は終わりそうにない。

私も5月の記事でも

ミレニアル世代の投資術 ”「3S」投資 新世代の流儀” 日経ヴェリタス

スタートトゥデイを取り上げました。
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「新 借金地獄(”カードローン、奨学金、住宅ローン”)」 大学は借金してでも行くところか?

東洋経済2017/7/15号で特集「新 借金地獄」が組まれている。
特集では、”銀行カードローン”、”奨学金”、”ZOZO TOWN ツケ払い”、”住宅ローン”、”ギャンブル依存症”、”破滅しないための借金術”など、多角度的に、借金問題を分析しており、かなり読み応えがあります。

元々、このブログは、「奨学金問題の解消」を主要な目的として書き始めました。
それ故に、この問題は、見逃すことができない。
まずは、私なりの視点で、「奨学金問題」を見てみたいと思います。


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日いづる国、日本 「少子化対策は『教育の現場から』」 陽はまた昇る!

7月10日日経朝刊に「人口1億人維持は難しくない」(ニール・ニューマン)が出ておりました。

日本の現状は
「少子高齢化が進み、超高齢化社会となり、人口の増加の見込みはない」
これが一般的な、日本に対する世界の評価だと思われます。
ジム・ロジャースも、中長期の投資に値する価値はあまりないと、断言しております。
仮にそうであっても、日本は魅力であり、好きであるとも語っております。

「人口1億人維持は難しくない」
ここでは、人口激減の悲惨な日本像に対して、
”いやそうでもない、もしかしたら、この問題は日本自身が解決するかもしれない”
そのような予感を感じさせる記事です。

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